✓ 訪問に移ったのに給料が下がった
✓ 訪問は給料が高いと聞いたのに手取りが増えない
✓ 下がったときに何を確認すればいいか知りたい
「訪問は給料が高いって聞いたのに、なんで減ってるんだ…」
検索してみても、出てくるのは「訪問リハビリは給料が高い」という記事ばかりですよね。
でも実際には、訪問リハビリでも給料が下がる人は確実にいます。
私は老健から訪問に移って、年収が上がった側です。
ただ8年やってみて分かったのは、給料が上がる仕組みと、下がる仕組みは同じということでした。
上がる理由を知っている人ほど、下がる理由も知っておいてほしいんです。
・理学療法士14年目／訪問リハビリ8年目の現役PT
・リハ職のお金と転職に特化したブログ「お金のリハビリテーション室」運営
・老健から訪問へ移り年収450万円 → 500万円
・キャンセル・担当の入院・年末年始で件数が落ちる月も経験
この記事では、次のことをお伝えします。
- 訪問リハビリの給料が下がる7つの原因
- 額面は同じなのに手取りが減る理由
- 2026年6月からの処遇改善加算で気をつけること
- 給料が下がったときにやること
① 訪問の給料が下がる原因は、ほぼ「件数」
② キャンセル・担当の入院・自分の休みが、そのまま給料に響く
③ 下がりにくいかどうかは、事業所の仕組みで大きく変わる
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結論：訪問リハビリの給料が下がるのは、ほぼ「件数」が原因
訪問リハビリは、件数に連動して給料が決まる部分が大きくなりやすい働き方です。
基本給に、訪問した件数に応じたインセンティブ（歩合）を上乗せする給与体系の事業所があるからです。
この形の事業所では、件数が増えれば給料は上がります。そして件数が減れば、そのまま給料も減ります。
病院・施設との給料の決まり方の違い
| 病院・施設 | 訪問リハビリ（インセンティブ制の場合） | |
|---|---|---|
| 給料の決まり方 | 固定給が中心 | 件数で動く部分が大きい |
| 件数が減ったとき | ほぼ変わらない | そのまま減る |
| 休んだとき | 有給なら変わらない | 事業所によっては減る |
| 上がり方 | 年功の昇給 | 件数を増やせば上がる |
私の事業所も、キャンセルになった分の報酬は出ません。有給を使った日も、件数の分は補填されません。
頑張れば上がる。でも回れなければ下がる。訪問はその両方が本当です。
ちなみに理学療法士全体の平均年収は444万円（厚生労働省 令和6年 賃金構造基本統計調査）です。
そもそも訪問の給料がなぜ高いと言われるのか、その仕組みはこちらで解説しています▼
訪問リハビリの給料が下がる7つの原因
件数が減る理由は、1つではありません。私が8年間で実際に経験したものも含めて、7つにまとめました。
- 利用者のキャンセル
- 担当の卒業・入院・逝去
- 自分が休んだ分
- 営業を療法士が背負う仕組み
- 年末年始などの件数の谷
- 手当の少なさ
- 事業所の方針変更
①利用者のキャンセル
訪問リハビリで一番身近な「下がる原因」がキャンセルです。
体調不良、通院、ご家族の都合。理由はさまざまですが、私の場合は月に4件ほどキャンセルが出ます。
そしてキャンセルになった分の報酬は出ません。
月4件なら、年間で48件分です。仮に1件あたりのインセンティブが3,000円の事業所なら、年間14万4,000円が自分ではどうにもできない理由で消えている計算になります。
キャンセルについて確認しておきたいこと
- キャンセル分の報酬の有無
- 空いた時間に別の利用者を入れてもらえるか
- 当日キャンセルと前日キャンセルの扱いの違い
②担当の卒業・入院・逝去
これは訪問リハビリ特有の原因です。
目標を達成してリハビリを卒業される方、入院される方、亡くなられる方。担当していた方が抜けると、その分の件数がまるごと減ります。
私の場合、2ヶ月に1人くらいのペースで担当が抜けます。そして空いた枠が埋まるまで、2ヶ月ほどかかります。
2ヶ月に1人抜けて、埋まるまで2ヶ月。つまり計算上は、1年中ほぼ1人分の枠が空いている状態です。
卒業はリハビリとしては一番うれしいこと。でも給料だけで見ると、正直複雑です。
だからこそ、新しい依頼がどれくらいのペースで入ってくる事業所なのかが大事になります。
③自分が休んだ分
病院や施設なら、有給を使えば給料は変わりません。
ですが件数で給料が動く事業所では、休んだ日は訪問していないので、その分の件数がつきません。
私の事業所も、有給を使った日のインセンティブは補填されません。子どもの行事や自分の体調不良で休めば、その月の給料に響きます。
「休みは取れるけど、休むと減る」。ここは移る前に知っておくべきポイントです。
④営業を療法士が背負う仕組み
件数は勝手には増えません。ケアマネジャーから依頼をもらって、はじめて増えます。
その営業を事業所がやるのか、療法士が自分でやるのかで、件数の安定感はまったく違います。
療法士が営業まで背負う事業所では、担当が抜けても自分で埋めるしかありません。営業しなければ件数が戻らず、給料も戻りません。
事業所選びで確認すべき項目は、こちらにまとめています▼
⑤年末年始などの件数の谷
1年の中で、件数が落ちやすい時期があります。
私の事業所で落ちるのは年末年始です。ご家族の帰省などで、利用者様側の予定が変わりやすい時期だからだと思います。
毎年のことなので、12月〜1月の給料は少なめに見込んでおくと慌てずに済みます。
⑥手当の少なさ
訪問手当、資格手当、住宅手当など、手当の中身は事業所によって大きく違います。
手当がしっかりしている事業所なら、件数が落ちた月も手当が給料を支えてくれます。逆に手当が少なく、件数に頼る割合が大きい事業所ほど、下がったときの落差が大きくなります。
求人票の月給だけでなく、「件数がゼロでももらえる部分はいくらか」を確認してください。
⑦事業所の方針変更
インセンティブの単価や、何件目から上乗せされるかというラインは、事業所が決めています。
私の事業所では、これまで条件が変わったことはありません。ただ仕組みとしては、事業所の判断で変えられるものです。
入職時に、インセンティブの条件が給与規程や雇用契約書に書かれているかを確認しておくと安心です。
額面は同じなのに手取りが減る3つの理由
ここまでは「給料そのものが下がる」話でした。
もう1つ見落とされがちなのが、額面は変わらないのに、手元に残るお金が減るケースです。
①車両費・ガソリン代の自己負担
訪問に使う車が自己負担になる事業所もあります。私も自己負担です。
車両代、ガソリン、保険、車検、タイヤ。仕事で毎日走るぶん、維持費は確実にかかります。
例えば年収が50万円上がっても、車で年間20万円かかっていれば、実質的に増えたのは30万円です。
私は中古の軽を5年乗って、ようやく元が取れました。新車は選ばなくて正解でした。
車まわりで確認しておきたいこと
- 車両手当・ガソリン代の支給の有無
- 事業所の車を借りられるか
- 駐車場代の負担
- 業務中の事故や違反金の負担
②移動と記録の時間
訪問リハビリは、移動が仕事の大きな割合を占めます。
その移動時間や記録の時間が、勤務時間として扱われているかは事業所によって違います。
私の場合、記録は帰宅後に10分ほどで済みます。短い時間ですが、勤務時間には入っていません。
月給が同じでも、実際に仕事に使っている時間が長ければ、時給で見ると下がっていることになります。「月給÷実際に働いた時間」で一度計算してみると、見え方が変わります。
移動のせわしなさなど、訪問のきつさ全般はこちらで解説しています▼
③住民税・社会保険料の上昇
これは訪問に限らない話ですが、転職で年収が上がった人ほど当たります。
住民税は、前年1年間の所得をもとに計算されます（総務省）。つまり年収が上がった年ではなく、その翌年に住民税が上がります。
私も年収が上がった翌年、「思ったより手取りが増えていない」と感じました。給料が下がったわけではないのに、下がったように見えるパターンです。
転職1年目の手取りだけで判断せず、2年目の住民税まで見込んでおくと安心です。
制度は追い風なのに、なぜ下がるのか【2026年6月〜】
訪問リハビリの給料について、2026年に大きな制度変更がありました。
2026年6月から訪問リハに処遇改善加算が新設された
2026年6月から、訪問リハビリテーションに「介護職員等処遇改善加算」が新設されました。
- 訪問リハビリテーションの加算率：1.5%
- 加算の対象：介護職員だけでなく、介護従事者全体に拡大
- 出典：厚生労働省（社会保障審議会 介護給付費分科会 第253回資料・2026年1月16日）
これまで訪問リハビリは、処遇改善加算の対象外でした（厚生労働省）。
そのため、2026年5月以前の制度をもとに書かれた記事では、「訪問リハは処遇改善加算の対象外」と説明されていることがあります。記事を読むときは、公開日や更新日を確認してください。
ただし、ここで注意してほしいことがあります。
加算が入っても、上がり方は事業所で変わる
まず、処遇改善加算は事業所が要件を満たして届け出ることで算定するものです。算定していなければ、加算そのものが入りません。
算定した場合、事業所は加算額以上の賃金改善を行うことが決められています（厚生労働省）。加算がそのまま事業所の利益になるわけではありません。
そのうえで、誰にどう配分するかは、事業所の判断で柔軟に決められます。職務や勤務の実態に見合わない著しく偏った配分は認められていませんが、職種や人によって受け取る額には差が出ます。
つまり「処遇改善加算が新設された＝自分の給料がいくら上がる」とは決まっていないということです。
制度が変わったのに実感がない人は、まず事業所が算定しているかを確認してみてください。
自分の給料に反映されているか確認する方法
確認するポイント
- 事業所が処遇改善加算を算定しているか（管理者に確認）
- 2026年6月前後の基本給・手当の変化
- 賃金改善がどの形で支払われているか（基本給・手当・一時金など）
- 配分の方法（一律か、職種・勤務形態で差があるか）
賃金改善は、基本給や毎月の手当を引き上げる形が基本とされています（厚生労働省）。そのため給与明細に「処遇改善」という名前の項目が出てこないこともあります。項目名だけで判断せず、6月前後の金額を比べてみてください。
加算を算定していても、配分の考え方は事業所ごとに違います。聞きにくければ、転職活動の際にエージェント経由で確認してもらうという方法もあります。
「給料が下がる事業所」の見分け方
ここまでの原因を裏返すと、下がりやすい事業所は面接の段階でかなり見分けられます。
求人票には載っていないことばかりなので、面接や見学で聞いてください。
面接で聞くべき7つの質問
| 確認項目 | そのまま使える質問 |
|---|---|
| キャンセル時の扱い | 「利用者様のキャンセルが出た場合、給与はどう扱われますか」 |
| 有給の扱い | 「有給を取得した日は、インセンティブ部分はどうなりますか」 |
| インセンティブの条件 | 「インセンティブは何件目から、1件いくらですか。条件は規程に明記されていますか」 |
| 手当の内訳 | 「件数に関係なく支給される手当は、どのようなものがありますか」 |
| 退職金制度 | 「退職金制度はありますか」 |
| 車両費の負担 | 「訪問に使う車やガソリン代は、どこまで支給されますか」 |
| 処遇改善加算 | 「処遇改善加算は算定されていますか。職員への配分はどのような形ですか」 |
見落としがちな退職金制度
特に退職金制度は見落としがちです。
私の事業所には退職金制度がありません。月々の給料が同じでも、退職金があるかないかで生涯に受け取る金額は大きく変わります。その分を自分で積み立てる前提で、月給を見る必要があります。
面接でここまで聞くのは気が引ける、という方も多いと思います。その場合はエージェントに代わりに確認してもらえます。
給料が下がったときにやること3つ
すでに訪問で働いていて、給料が下がってしまった方へ。私が実際にやったことも含めて、順番にお伝えします。
①何が減ったのかを確認する
まずは、減った原因がどれなのかをはっきりさせます。
- キャンセルが多かった月
- 担当が抜けて件数そのものが減った
- 自分が休んだ
- 年末年始などの時期的な谷
- 住民税など、手取り側の変化
一時的な谷なら、数ヶ月で戻ります。担当が抜けたまま埋まらない状態が続いているなら、手を打つ必要があります。
②件数を入れてもらえるか相談する
担当が抜けて件数が戻らないときは、遠慮せず管理者に相談してください。
私も件数が落ちたとき、社長に相談して新しい件数を入れてもらいました。黙っていても、空いている枠に誰かが気づいてくれるとは限りません。
「空いている枠があるので入れてほしい」と伝えるだけで、状況が動くこともあります。
③収入を件数だけに頼らない／事業所を見直す
件数で給料が動く以上、件数だけに収入を預けておくのはリスクです。
私は件数が落ちた時期に、副業で収入を補ったこともあります。訪問は空き時間が生まれやすいので、ほかの収入源を持ちやすい働き方でもあります。
それでも件数が戻らない、相談しても動かない。そういう状態が続くなら、事業所そのものを見直すタイミングです。
今の職場で昇給が見込めるのか、その構造から考えたい方はこちら▼
理学療法士の給料の相場を、職場別に比べたい方はこちら▼
訪問リハビリの給料は今後上がる？国の資料から読む見通し
最後に、この先の給料の見通しです。
結論から言うと、国の資料には「上がる材料」と「下がる材料」の両方が書かれています。
そのうえで私は、訪問リハビリの給料は全体としては下がる方向だと見ています。理由を順番にお伝えします。
国は「賃上げ」と「給付の効率化」を同時に掲げている
厚生労働省は、次の介護報酬改定（2027年度）について、2つの方針を並べて示しています。
| 厚生労働省の資料に書かれていること | |
|---|---|
| 上がる材料 | 物価や賃金の上昇などを適切に反映するための対応を実施する |
| 下がる材料 | 介護保険制度を続けていくため、介護給付の効率化・適正化に取り組む |
2026年6月に処遇改善加算が新設されたのは、「上がる材料」の側です。
ただ同じ資料の中で、給付の効率化にも取り組むと書かれています。報酬がどちらに動くかは、次の改定の中身が出るまで分かりません。
理学療法士は毎年1万1千人以上増えている
もう1つの材料が、療法士の数です。
理学療法士国家試験の合格者数
- 第61回（2026年）：11,156人
- 第60回（2025年）：11,373人
出典：厚生労働省 合格発表
毎年これだけの理学療法士が新しく生まれています。
訪問の給料は件数で決まる部分が大きいので、訪問で働く療法士が増えれば、1人あたりの件数は分け合う形になりやすいと私は考えています。
現役8年目の私が「下がる方向」と見ている理由
私の担当は、2ヶ月に1人くらいのペースで卒業や入院などで抜けていきます。そして空いた枠が埋まるまで、2ヶ月ほどかかります。
依頼が次々と入ってくる状態ではない、というのが現場の実感です。
そこに療法士が増えていけば、件数の取り合いは強くなります。報酬が大きく上がらない限り、1人あたりの給料は伸びにくい。これが私の見立てです。
※あくまで私個人の見通しです。地域や事業所によって状況は違います。
それでも給料を守るためにできる2つのこと
ただ、これは「訪問に移るべきではない」という意味ではありません。
全体の流れがどうなっても、個人の給料は次の2つで大きく変えられます。
- 新規の依頼が安定して入る事業所選び
- 件数以外の収入源づくり
私自身、件数が落ちた時期は社長に件数を入れてもらい、足りない分は副業で補いました。
国の方針は選べません。でも、働く事業所と収入の持ち方は自分で選べます。
よくある質問
必ずではありません。件数が安定して入る事業所なら上がりやすいですが、キャンセルや担当の入れ替わりが多い事業所、営業を療法士が担う事業所では、思ったほど上がらないこともあります。
事業所によって違います。報酬が出ない事業所もあれば、一部が補填される事業所もあります。私の事業所では出ません。面接で必ず確認しておきたい項目です。
件数で給料が動く事業所では、有給の日は件数がつかないため、インセンティブ部分が減ることがあります。基本給が減るわけではありませんが、上乗せ分は事業所の規程次第です。
事業所によって違い、退職金制度がないところもあります。私の事業所にもありません。生涯で受け取る金額に大きく関わるので、入職前に確認してください。
まず、事業所が処遇改善加算を算定しているかを管理者に確認してください。算定している場合、事業所は加算額以上の賃金改善を行う決まりですが、職員への配分は事業所の判断で柔軟に決められるため、上がり方には差が出ます。また賃金改善は基本給や毎月の手当に含める形が基本なので、明細に「処遇改善」という項目名が出ないこともあります。
あります。まずは管理者に件数を入れてもらえないか相談すること、そして副業などで件数以外の収入源を持つことです。それでも改善しない場合に、事業所を変えることを検討してください。
まとめ
✓ 訪問リハビリの給料が下がる原因は、ほぼ「件数」
✓ 7つの原因：キャンセル／担当の卒業・入院・逝去／自分の休み／営業の負担／年末年始の谷／手当の少なさ／方針変更
✓ 担当が2ヶ月に1人抜けて埋まるまで2ヶ月＝1年中ほぼ1人分の枠が空く計算
✓ 額面が同じでも、車両費・移動と記録の時間・翌年の住民税で手取りは減る
✓ 2026年6月に処遇改善加算が新設。ただし算定と配分は事業所次第
✓ 下がったら、原因の確認→件数の相談→収入源と事業所の見直しの順
訪問リハビリは、給料が上がりやすい働き方です。
ただしそれは、件数が回ることが前提の話です。
上がる仕組みと下がる仕組みは同じ。だからこそ、件数が安定する事業所を選べるかどうかで、給料は大きく変わります。
下がる理由が分かれば、避け方も分かります。事業所選びで、ぜひ差をつけてください。
各社を横並びで比べたい方は、まずこちらで見比べてみてください▼
1社に絞って詳しく知りたい方は、公式データから検証したこちらをどうぞ▼
参考文献・出典一覧
- 厚生労働省「令和6年 賃金構造基本統計調査」（理学療法士の平均年収）
- 厚生労働省「令和８年度介護報酬改定について」社会保障審議会 介護給付費分科会 第253回 資料1（2026年1月16日）
- 厚生労働省「介護職員等処遇改善加算に関する基本的考え方並びに事務処理手順及び様式例の提示について（令和８年度分）」老発0313第6号（2026年3月13日）
- 総務省「地方税制度｜個人住民税」
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