✓ 転職回数が多いと採用で不利になるのか不安
✓ 自分の年齢だと何回までが許容範囲なのか知りたい
✓ 面接で転職理由をどう説明すればいいか分からない
「もう2回転職しているけど、さすがに多すぎるだろうか」
求人を眺めながら、応募ボタンの手前で止まってしまう。
そんな経験がある理学療法士は、決して少なくありません。
ネットで調べても「転職回数は関係ない」「大事なのは理由」という記事ばかりが並びます。
それも間違いではないのですが、肝心の「で、結局何回までなら大丈夫なのか」に誰もはっきり答えていません。
PT歴14年。ここは曖昧にせず、目安をはっきり出します。
この記事では、年齢×転職回数の早見表で、自分がどの位置にいるのかを最初にはっきりさせます。
そのうえで、採用担当者が本当に見ているポイントと、面接で聞かれたときの答え方を例文つきで紹介します。
読み終わる頃には、応募ボタンを押せる状態になっているはずです。
結論：理学療法士に「転職3回まで」のラインは存在しない
よく見かける「転職は3回まで」という説。
先に結論から言うと…
理学療法士の採用で「3回まで」という絶対的なラインはありません。
実際に見られているのは、次の2点です。
① 年齢に対して転職回数が多すぎないか
② 1つの職場での勤続年数が短すぎないか
40代で転職4回と、20代で転職4回。
同じ「4回」でも、採用担当者の受け取り方はまったく別物です。
各職場に3年以上いた転職3回と、1年以内で辞め続けた転職3回も同じこと。
回数という数字だけを取り出して不安になる必要は、そもそもないわけです。
統計が示す「PTはもともと転職が多い業界」
ここは感覚論ではなく、数字で確認しておきましょう。
- 理学療法士・作業療法士の平均勤続年数：7.3年（出典：厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」）
- 全職種平均の勤続年数：12.3年（同調査）→ PTは約5年短い
- 医療機関の年間離職率：10.2%（出典：日本理学療法士協会「医療従事者の需給に関する検討会」）
- 介護福祉領域の年間離職率：18.8%（同出典）
- 訪問リハビリの年間離職率：37.4%（同出典・調査対象数が少ないため参考値）
平均勤続年数7.3年ということは、多くのPTが10年目までに1〜2回は職場を変えている計算になります。
つまり、理学療法士は「転職が起きて当たり前の業界」という前提が、採用する側にもすでにあるということです。
一般企業と同じ物差しで「回数が多い＝問題あり」と判断される業界ではありません。
まずはこの前提を知っておくだけで、応募のハードルはかなり下がるはずです。
年齢×転職回数で見る「採用リスクライン」早見表
まずは自分がどこに当てはまるか、探してみてください。
「何回まで大丈夫なのか」に対する目安を、ここで示します。
年齢と転職回数の組み合わせで、採用現場での印象は大きく変わります。
| 年齢 | 転職回数 | 採用現場での評価 | ポイント |
|---|---|---|---|
| 20代前半 | 1〜2回 | 問題なし | スキルアップ・環境改善の転職として好意的に見られる |
| 20代前半 | 3回以上 | 要注意 | 1社あたりの在籍が短くなりやすく、定着への不安を持たれやすい |
| 20代後半 | 2〜3回 | 問題なし | 領域をまたぐ経験として評価されやすい。理由が明確なら強みになる |
| 30代前半 | 3〜4回 | 説明できれば問題なし | キャリアの流れを一本の線で語れるかどうかが鍵 |
| 30代後半 | 5回以上 | 丁寧な説明が必要 | 各職場での実績・スキルを具体的に示せれば十分に通過できる |
| 40代〜 | 回数より中身 | スキル・実績で判断 | 管理職経験・専門資格・後進育成の経験が評価軸になる |
※スクショして保存しておくと、応募前の確認に使えます。
この表で一番お伝えしたいのは、「回数」より「1つの職場に何年いたか」のほうが強く見られているという点です。
30代で転職4回でも、各職場に3〜4年ずつ在籍していれば「経験を積み重ねてきた人」として読まれます。
逆に転職2回でも、1年以内の退職が続いていれば定着への不安を持たれます。
ここまで読んで「要注意」の欄に当てはまった方も、心配はいりません。
次章以降で紹介する伝え方を押さえれば、十分にカバーできる範囲です。
自分の回数が実際どう見られるか、聞いてみる（無料）
PT・OT専門のアドバイザーなら、あなたの年齢と経歴で応募先がどう反応するかを具体的に教えてくれます。
採用担当者が転職回数より本当に見ている3つのこと
回数そのものを数えている担当者は、ほとんどいません。
回数を気にして応募をためらっている方に、知っておいてほしいことがあります。
選考で実際に見られているのは、履歴書に並んだ数字そのものではありません。
① 「またすぐ辞めそう」と思わせないか
採用側の最大の懸念は、コストをかけて育てた人にすぐ抜けられることです。
リハビリ科は少人数体制のところが多く、1人抜けるだけで現場が回らなくなります。
だからこそ、「ここでは長く働きたい」という意思と根拠を示せれば、回数の話は自然と後ろに下がります。
「御院のリハビリの方針に共感した」「この地域で腰を据えたい」など、その職場でなければ言えない理由を用意しておきましょう。
② 転職理由に一貫性があるか
次に見られるのが、「なぜ職場を変えてきたのか」を1本の流れとして説明できるかです。
たとえば「急性期→回復期→訪問」という経歴。
ここに「患者さんの生活全体を支えられるようになりたかった」という軸が通っていれば、回数が多くてもキャリアの必然として納得されます。
逆に転職のたびに理由がバラバラだと、場当たり的な印象になってしまいます。
経歴に共通するキーワードを1つ見つけておくと、そこが軸になります。
③ 前の職場の悪口を言っていないか
転職回数が多い方ほど、面接で前職への不満を語ってしまいがちです。
気持ちは分かるのですが、聞いている側は「この人はうちのことも外で言うのでは」と受け取ります。
退職理由は「〇〇がしたかったから」という前向きな言葉に変換するのが鉄則です。
「給料が低かった」ではなく「評価が反映される環境でキャリアを積みたかった」。
言っている中身は同じでも、これだけで印象はまるで変わります。
理学療法士の転職回数が多くなる4つの構造的な理由
転職が多くなるのは、忍耐力の問題ではないと思っています。
理学療法士の転職回数が多くなりやすい背景には、個人の資質ではなく業界と職場側の構造的な事情があります。
PT歴14年の立場から、正直にお伝えします。
① 何年働いても昇給しない
最も多い転職動機は、やはり「働き続けても給料が上がらない」ことです。
私自身、新卒で入った老健に7年勤めましたが、昇給は年に2,000円程度でした。
7年で増えた基本給は、合計しても約14,000円です。
実はこれ、特別に条件が悪い職場だったわけではありません。
診療報酬・介護報酬という決まった枠のなかで人件費を配分する以上、リハ職の昇給原資はどうしても限られます。
3年目と10年目で基本給がほとんど変わらない施設は、珍しくありません。
この構造を知ったうえで職場を選べば、同じ後悔を繰り返さずに済みます。
昇給しない仕組みと打ち手は、こちらで詳しく解説しています▼
② 臨床以外の業務が増え続ける
年次が上がるにつれ、書類業務・委員会・勉強会の幹事・新人指導といった仕事が積み上がっていきます。
患者さんと向き合う時間を増やしたくてこの仕事を選んだのに、気づけば事務作業に追われている。
このギャップが少しずつ溜まって、「環境を変えたい」という気持ちに変わっていきます。
裏を返せば、面接で臨床外業務の割合を確認しておくだけで、入職後のギャップはかなり防げます。
③ 管理職になっても割に合わないことがある
キャリアの途中で多くのPTがぶつかる、落とし穴があります。
主任や副部長になれば役職手当はつきますが、同時に会議・調整・マネジメント業務が一気に増えます。
結果として、手当の増加より労働時間の増加のほうが大きくなり、時間あたりの収入が下がってしまうケースがあります。
「昇進したのに割に合わない」と感じて動き出すPTが多いのは、こうした事情が背景にあります。
役職を打診されたら、手当の額と一緒に「残業がどれだけ増えるか」も必ず確認しておきましょう。
④ 人間関係のリセットが効かない
リハビリ科は少人数チームであることが多く、メンバーが何年も固定されます。
一般企業なら異動で解決することが、リハ職では「辞める」以外に選択肢がありません。
上司との相性が合わない環境では、転職は逃げ道ではなく正当な選択肢になります。
つまり理学療法士の転職回数が多いのは、個人の問題であると同時に業界構造の問題でもあるということです。
そしてこの事情は、同じ業界で採用に携わっている人ほどよく理解しています。
回数を引け目に感じすぎる必要は、まったくありません。
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昇給実績や残業の実態は求人票には載りません。内部事情を知るアドバイザーに聞くのが一番の近道です。
転職回数が多い人の面接での答え方【例文3パターン】
そのまま声に出して練習できる形にしました。
転職回数が多い方が一番不安なのは、やはり面接でしょう。
「回数について突っ込まれたらどう答えるか」を、具体的な例文で用意しておきます。
3パターンに共通するルールは1つだけです。
「〇〇から逃げた」ではなく「〇〇を求めて動いた」という語り方にする。
パターン①：スキルアップ型（各施設で学びを積んできた）
❌ NG例
「職場の人間関係が悪くて…給料も上がらなかったので辞めました」
✅ OK例
「急性期で評価と基礎的な治療技術を身につけたあと、回復期でADL改善への関わりを深めたいと考えて転職しました。今回は在宅での生活期リハビリに携わりたいという思いから、御院に応募しています。患者さんの生活全体を支えられるセラピストになることが目標です。」
ポイントは、転職のたびに「何を身につけたか」をセットで語ること。
これだけで、回数は経験の数として聞こえるようになります。
パターン②：環境改善型（より良い環境でキャリアを積みたかった）
❌ NG例
「残業が多くて体力的に限界でした。上司とも合わなくて…」
✅ OK例
「前職では多くの経験を積ませていただきましたが、もう少し臨床に集中できる環境でスキルを高めたいと考えるようになりました。御院は教育体制が充実していると伺い、長期的にキャリアを築いていける環境だと感じて応募しました。」
不満をそのまま口にせず、「前職で得たもの」を一言添えてから次の希望につなげる。
この順番を守るだけで、印象がぐっと穏やかになります。
パターン③：やむを得ず型（施設都合・ライフイベントなど）
✅ OK例
「前職では〇年間勤務しましたが、経営方針の変更で部署が縮小となり、やむを得ず転職を選びました。その経験もあって、今回は安定した経営基盤と明確な理念を持つ御院に魅力を感じております。」
施設都合や家庭の事情は、隠さず事実として伝えて問題ありません。
そのうえで「だから次はこういう職場を選びたい」と続ければ、志望動機にそのまま変わります。
この3パターンは、声に出して一度練習しておくと本番の落ち着きが違います。
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転職回数を増やさない鍵は「次の1回の質」
転職回数が増えてしまう最大の原因は、実はシンプルです。
「とにかく今の職場を出たい」という気持ちのまま、転職先を十分に調べずに動いてしまうこと。
移った先でも昇給しない、残業が多い、人間関係が合わない。
同じ問題が繰り返されれば、当然また辞めたくなります。
これが回数の増えるスパイラルです。
断ち切る方法は1つで、1回の転職を「調べたうえで動く転職」に変えることです。
自力で探すより、見える情報を増やしたほうが早い
求人票を何十件見ても、知りたいことは書かれていません。
昇給の実績、実際の残業時間、離職率、リハ科の人間関係。
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よくある質問
書くのが原則です。雇用保険や年金の記録から入職・退職の履歴は分かるため、伏せておくと後から経歴詐称と受け取られるリスクがあります。短期間の在籍こそ、理由を一言添えておいた方が印象は良くなります。
1回だけならほとんど問題になりません。気をつけたいのは、1年未満の退職が2回以上続いているケースです。その場合は「次は長く働きたい」という意思に加えて、そのために何を確認して応募したのかまで話せると説得力が出ます。
回数そのものが年収を押し下げることはありません。PTの給与は勤続年数より、施設の種別や地域、加算の取得状況で決まる部分が大きいためです。昇給の乏しい職場に留まり続けるより、条件の良い施設へ移った方が年収が上がるケースは多くあります。
聞かれなければ、わざわざ切り出す必要はありません。ただし志望動機のなかに「これまでの経験をどう活かすか」を織り込んでおくと、回数の話題そのものが出にくくなります。
できます。むしろ在職中の方が、条件に納得できなければ断るという選択が取れます。焦って決めた転職が次の転職につながりやすいので、収入を確保したまま動くのが安全です。
まとめ：転職回数より「次の1回」で決まる
✓ 「転職3回まで」という絶対的なラインは存在しない
✓ 見られているのは回数ではなく「年齢×1社あたりの勤続年数」のバランス
✓ PTの平均勤続年数は7.3年。全職種平均12.3年より約5年短い
✓ 採用担当者の関心は「またすぐ辞めそうか」「理由に一貫性があるか」「前職の悪口を言わないか」
✓ 昇給の乏しさ・臨床外業務の増加・管理職の負担増など、回数が増える構造的な理由が業界側にある
✓ 面接では「逃げた」ではなく「求めて動いた」に変換して語る
✓ 回数を増やさない最大の対策は、次の1回の情報量を増やすこと
回数は、環境を良くしようと動いてきた記録でもあります。
転職回数が多いということは、それだけ自分の働く環境を良くしようとしてきたということです。
採用の現場も、リハ職の事情を知ったうえで見ています。
大切なのは過去の回数ではなく、次の1回をどれだけ納得のいくものにするかです。
そのためにできることは、情報を増やして選択肢を広げること。
今日その一歩を踏み出せば、これが最後の転職になります。
次の1回を「最後の転職」にする
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【データ出典】
・理学療法士・作業療法士の平均勤続年数（7.3年）、全職種平均（12.3年）：厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」
・医療機関離職率（10.2%）、介護福祉領域（18.8%）、訪問リハビリ（37.4%・参考値）：公益社団法人日本理学療法士協会「医療従事者の需給に関する検討会（平成28年）」（調査期間：2013〜2015年）
