理学療法士の初任給ってどうなの？
理学療法士の昇給額って低い？
理学療法士の退職金はない？
理学療法士は今後どうしたらいい？
現場では療法士の未来に対してネガティブなことばかり聞こえてくるんじゃないでしょうか？
ただ、残念ながらこのままその職場で働いていても給料が上がる可能性は低いです。
仮に出世しても、すごい高給取りになるかと言ったら、そんなこともないでしょう。
でも大丈夫です！
事実を理解すれば、しっかりと対策ができます。
この記事を読むことで、療法士の不安が少しでも解消されればと思います。
【理学療法士の給料は安い】事情について解説
理学療法士(作業療法士含む)の給料事情について解説します。
・理学療法士の初任給は他の業種と比べると少し高い
・理学療法士の昇給額は平均的
・理学療法士の退職金はあてにできない
順番に解説します。
理学療法士の初任給は他の業種と比べると少し高い
厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、理学療法士の初任給平均額は、約24万円となっています。
勤務先や地域によって違い、規模の大きい病院の方が高く、都市部の方が高い傾向にあります。
大卒の平均初任給は228,500円となっているので、約1～2万円は新卒療法士の方が高いと言えるでしょう。
他の職種と比較して高い理由は、時間と費用をかけて「国家資格」を取得しなければならないから。
ちなみに、理学療法士は専門学校でも資格の取得が可能で、その際は3年で卒業できます。
同じ療法士の資格であれば、大卒と専門卒で初任給はほとんど差がないので、3年で卒業した後に、一般大卒よりやや多く給与がもらえると考えればやや優遇されていますね。
理学療法士の昇給額は平均的
理学療法士の平均年収は厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、
| 【理学療法士の平均年収】 | 【年齢階層別の平均年収】 | |
| 20～24歳 | 約329万円 | 約269万円 |
| 25～29歳 | 約380万円 | 約371万円 |
| 30～34歳 | 約414万円 | 約413万円 |
| 35～39歳 | 約437万円 | 約449万円 |
| 40～44歳 | 約487万円 | 約480万円 |
| 45～49歳 | 約516万円 | 約504万円 |
| 50～54歳 | 約539万円 | 約520万円 |
| 55～59歳 | 約575万円 | 約529万円 |
やっぱり、理学療法士の初任給は少し高いですが、30代、40代ほほとんど平均的。
50代では少し上回るようですね。
このことから、理学療法士の昇給率はほとんど平均的ということがわかります。
むしろ苦労して資格を取得した割に合わないと、業界内で言われています。
理由としては
・介護報酬が下がる
・需要と供給のバランスが変わってくる
大きくこの2つの理由が原因と言われています。
少子高齢化社会の日本にとっては、今後診療報酬が爆上がりするなんて期待は持たないほうがいいでしょう。
詳しくはこちらの記事をご覧ください。
理学療法士の退職金はあてにできない
東京都産業労働局による、中小企業の賃金・退職金事情(令和4年版)で比較してみました。
今回は「大卒、勤続30年、自己都合退職」3つの条件で医療職と他業種を比較してみましょう。
(単位：千円)
建設業 7,092
製造業 6,303
情報通信業 8,161
運輸・郵便業 6,664
卸売・小売業 7,474
金融・保険業 9,996
不動産・物品賃貸業 6,931
学術研究・専門、技術サービス業 5,249
宿泊・飲食業 記載なし
教育・学習支援業 6,402
その他サービス業 5,343
医療・福祉業 2,626
最も高い業種が金融・保険業の9,996千円(約1億円)
医療・福祉業の2,626千円は断トツの最下位ということがわかりました。
そもそも、現代の日本において、終身雇用の撤廃や退職金の減額は、どの業種でも起こってくる問題だとは思いますが、昇給が見込めない理学療法士にとっては死活問題になってくるでしょう。
【理学療法士の給料は安い】その対策
ここまで理学療法士の給料面に対して、ショックな事実が浮かび上がってきたと思います。
しかも、今後は理学療法士に対する需要が減っていきます。
では、理学療法士の未来は真っ暗なのでしょうか？
・初任給が高い→若い時から貯金をしておく
・昇給が悪い→副業、転職で自分で給料を上げていく
・退職金が期待できない→ NISA・iDeCo等の優遇税制度を活用し、自分で退職金を作る
といった対策をしておくことをお勧めします。
順番に解説します。
理学療法士は初任給が高いから、若い時から貯金をしておく
理学療法士は他の業種と比較して、初任給が少し高いということは分かったと思います。
しかし、それにあぐらをかいて、遊びまわっていては将来自分の首を絞めることになります。
具体的には、
・マイホーム資金
・教育資金
・老後資金
この3つが特に大きな出費となります。
漠然と貯金をしよう！と言われても中々できないのいで、人生において大きな出費を把握し、その分を計算して貯金しておきましょう。
理学療法士は昇給が悪いから、副業・転職で自分で給料を上げていく
出世しても昇給が見込めないなら、自分で給料を上げていく必要があります。
理学療法士が給料を上げる方法は2つあります。
それは【副業・転職】です。
更に転職は
・理学療法士として違う病院に移る
・違う領域に移る(病院から訪問看護ステーションなど)
・全く違う職種に移る
などの方法があります。
更に副業は
・理学療法士として非常勤で勤務する
・違う副業をする
といった方法があります。
給料に対して少しでも不安があるなら、転職・副業のどちらかで自分から上げに行く努力が必要です。
理学療法士は退職金が期待できないから、NISA・iDeCo等の優遇税制度を活用し、自分で退職金を作る
理学療法士は退職金がかなり少ない。
だからこそ、退職金は自分で作っていく必要があります。
オススメなのは【投資】をすること。
具体的にはNISA、iDeCoといた優遇税制度を利用しましょう。
「NISAとは」
通常、株式や投資信託などの金融商品に投資をした場合、これらを売却して得た利益や受け取った配当に対して約20%の税金がかかります。
NISAは、「NISA口座（非課税口座）」内で、毎年一定金額の範囲内で購入したこれらの金融商品から得られる利益が非課税になる、つまり、税金がかからなくなる制度です。
出典：金融庁
「IDeCoとは」
iDeCoとは、公的年金（国民年金・厚生年金）とは別に給付を受けられる私的年金制度の一つです。
公的年金と異なり、加入は任意で、加入の申込、掛金の拠出、掛金の運用の全てをご自身で行い、掛金とその運用益との合計額をもとに給付を受け取ることができます。
公的年金と組み合わせることで、より豊かな老後生活を送るための一助となります。
出典：厚生労働省
特に理学療法士は先述した通り、初任給は他の業種と比べて高いため、時間をかけることでリスクを減らせる投資とは相性が良いと言えるでしょう。
こういった国で用意されている制度をしっかりと活用し、自分の退職金は自分で作りましょう。
まとめ
理学療法士は、初任給こそ少し高いですが、昇給や退職金は期待できません。
貯金・投資で計画的に資産を作っていく、副業や転職で自分で収入を上げていく。
若い時から対策をしておくことをオススメします。
自分の不安は自分で解消しましょう。
繰り返しになりますが、今の日本ではどの業種でも起こりうる問題だと思います。
医療業界は苦労して資格を取った結果の末路なので、余計に悲観的に感じてしまうのかもしれません。
ちなみに、私も新卒の頃、「療法士って退職金がないから貯めといたほうがいいよ」と先輩から聞かされていました。
是非この記事を参考にして不安を解消してください！
